グローバルサウスでデジタルヘルスコンサルティング
公衆衛生のDXに取り組んでおります。
インドの研究機関、NGOとの共同研究の対象を探しています。
新興国でデジタルヘルスのプロジェクトを起こしたいと考えています。
公衆衛生のDXで様々なリモートケアサービスの利用拡大を試みています。
医療機関/NPO等の施策を政府/自治体レベルでの採用に取り組んでいます。
より広い範囲の人々のケアに関わる公衆衛生をDXすることにより、未知の感染症を含む様々な疾病のスクリーニングやトラッキングを可能にし、臨床衛生サービスの提供を確実にします。
インドの医科学研究所が所蔵するX線画像等の大量のスライドをスキャンして e コンテンツを作成することにより、デジタル教育コンテンツを作成し、クラウドを活用したサイバー研修による研修生の専門病理能力を開発する取り組みに協力しています。
自動診断のためのAIを使用した研究/病理医の意思決定支援の強化が期待されています。
外科テレメンタリング技術を通じて小規模病院の外科医のトレーニングをサポートすることが望まれています。
包括的なデジタルヘルス実施ガイドラインに沿って既存のヘルスケア活動のデジタル化に取り組んでいます。
現場で活動する医療従事者が、携帯電話などのデジタルツールを活用して、担当する対象者のケアのためにスクリーニング、分類、評価などの日常業務を行う仕組みを作っています。
技術や医療コンテンツに関するガイダンスに則り、エビデンスの進化に伴うコンテンツの変化に柔軟に対応することを目指しています。
現在の公衆衛生のDXにおける最大のハードルは適切なガイドラインや推奨事項の欠如です。
国際的な公衆衛生を担当する国連の専門機関が発行する公衆衛生政策、ガイドライン、臨床データに関する勧告は、国民全体の健康状態を改善するために、各国が有意義な健康介入とエビデンスに基づく実践を構築する上で極めて重要なものです。
そのガイドラインや勧告を、現場で活動する医療関係者が携帯電話などのデジタルツールを活用して、担当する対象者のケアのためにスクリーニング、分類、評価などの日常業務を行うレベルで忠実に実践されることが重要になります。
それによる効果を希薄化させる最大の課題はコミュニケーションのロスです。
その結果、地域ごとに異なる情報の関連付けや解釈で、不適切な、あるいは完全に誤った公衆衛生活動が行われることになるのです。
包括的なデジタルヘルスを実施するためのガイドラインを遵守することで臨床および公衆衛生データの最善の利活用を迅速に進めることができます。
各国の状況におけるデジタルヘルス介入の成功の大きな指標は、WHO等、国際的な専門機関の勧告の解釈と、政策、手順、デジタルツールに準拠したコンテンツの適応の正確さです。
しかし、総合的見地から、WHOの勧告を国レベルで実施するプロセスには、多くのギャップがあることが歴史的に明らかになっています。しかも、そのプロセスは遅々として進まず、非体系的で、ミスが起こりやすく、往々にして国際的に合意された技術基準に準拠していません。
また、技術や医療コンテンツに関するガイダンスがないために、完璧とは言えないデジタルソリューションになることも少なくありません。これは、信頼性の欠如という形で影響を及ぼします。
さらに、多くのデジタルソリューションは、健康上のエビデンスの進化に伴うコンテンツの更新や変更に柔軟に対応することができない上にソリューションの硬直性により、相互運用性の選択肢や各国毎のローカリゼーションが不十分です。最終的には、デジタル・ヘルス・ソリューションによって、対象となる受益者にもたらされるはずの利益が損なわれることになります。
このような背景から、ギャップを埋め、WHOが掲げる「世界中の人々が健康とデータの推奨事項の恩恵を受ける未来」というビジョンを実現するのに役立つガイドラインが重要になっています。
このガイドラインについては、ブログの項目に掲載することにします。(是非ご覧ください。)
医療制度の格差が要因で生ずる課題は、医療への不十分なアクセス、農村部と都市部の設定、健康意識の低さなど、ケアの連続性を断ち切り、ケアの質を悪化させていることです。
新型コロナウィルスの世界的大流行は、これらのギャップを悪化させ、露呈させましたが、遠隔診察等をはじめとするヘルスケア分野でのデジタル技術の導入は、疾病への備え、ケアの提供、管理を改善することに有効であることが認識されるようになりました。
さらに、ヘルスケア分野でのデジタル技術の導入は、プライマリーヘルスケアや公衆衛生を強化し、ギャップを埋め、ケアの継続性を確保し、アクセスを改善することが期待されるようになりました。
これには、モバイルアプリとウェブインターフェースを通じて医療従事者にインターフェースを提供することが重要になってきます。ケアの提供と管理を完全にデジタル化するための重要な成功要因について、ブログの項目で説明したいと思います。(これから始めます)
地域のNGO、大学院大学、医療研究機関等の調査訪問先をアレンジしております。
開発課題の調査、プロジェクト案件化やODA案件化の調査にご協力させていただきます。
共同研究や試用試験のアレンジ、フォローを承ります。
医療に携わる人材、物資、資金に限りがあるインドでは、公衆衛生、公共医療の充足に古くから遠隔医療を取り入れてきました。
昨今では、より広範なデジタルヘルスの普及へと移行しております。
適時にSNSから情報発信しています。
創業15年目になる専門技術コンサルティング事業会社です。
2009年3月、近距離無線通信技術Bluetoothの著作権管理団体の技術普及マネージメント業務受託をきっかけに専門技術サービス業として発足しました。
主にインド、アジアを中心とした海外のソフトウエア開発企業を利用するご相談を承っております。
ご要望、状況に合わせて、適切な相手企業のご提案からパートナーシップを築くまでお手伝いいたします。
外国企業が持つノウハウや知見等の付加価値を活用し事業の発展に貢献したいと考えております。
海外のリソースを自社リソースと同様なお付き合いをしていただくことを最終目標としています。
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